建物調査劣化診断

目視調査

目的・概要

経験・技術・知識を必要とされる、最も重要でかつ、基本となる調査です。
雨風や経年劣化などが原因となって発生する建物外部のさまざまな異常・劣化などを調査・観察し､建物の状況を把握します。

方法

まず、設計図面などの資料で立地や竣工年、仕様などを把握いたします。続いて、双眼鏡を使った目視や写真撮影で建物の現況や異常箇所をチェックし、部位別に異常箇所を図面化。これらのデータをもとに最適な補修方法をご提案いたします。また、異常発生の原因を考察し、再発予防策を考案いたします。

打診調査

目的・概要

音の解析により、その空隙の深さ・広さを判別し、異常箇所の特定を行う調査です。劣化箇所を写真撮影やマーキングによって現況を把握し、図面化。これらのデータをもとに劣化箇所の数量積算を行います。

方法

外壁タイルやモルタルの浮き状態を「フレックスハンマー・打診棒」などを使用し調査します。基本的に屋上、共用廊下、階段など仮設物を使用しない手の届く範囲を調査、外壁に関しては地上3.6mまでの範囲は仮設足場なしで作業をします。それ以上の高さでの作業は、ゴンドラ・スカイチェア・ブランコまたは、高所作業車での作業となります。

シーリングダンベル試験

目的・概要

コンクリート打継目地部や、窓廻りなどの開口部におけるシーリング材の、硬さや品質を測定し、劣化度（硬化度）を調査する試験です。
シーリング材の故障や劣化は建物内への漏水だけではなく、躯体コンクリートの劣化にも影響することがあるため、適正な診断が重要となります。

方法

既存シーリングからサンプルを採取し、精密に厚みを測定するダンベル用試験を行います。さらに、引張試験機を用いて試験し、50%引張応力・最大引張力・破断時の伸びを記録後、JIS-A硬度計にて測定。これらの試験によって得たデータをもとに新設時の数値と比較し、シーリング材の劣化度（硬化度）を判定します。

付着力測定試験（塗膜・タイル）

目的・概要

仕上げ材の貼りタイルや吹付タイル、塗装などの下地に対する付着力を判定する試験です。この試験結果は、貼りタイルであれば落下のおそれがないか、現状維持が可能かどうかの判断材料となり、吹付タイルの場合は、塗装の上に新たに塗装を塗り重ねることができるかの重要なデータとなります。

方法

適切な調査箇所を選び、エポキシ系接着剤にてアタッチメントを取付けます。アタッチメントと試験機本体を接続し、油圧でアタッチメントを引っ張り、アタッチメントが外れた時点の数値を測定します。

コンクリート中性化深度試験

目的・概要

コンクリートの中性化の進行度合いを測定し、鉄筋コンクリートの耐久性をチェックする試験です。試験によって得た測定値をもとに、中性化進行度合いを算出、集計します。
鉄筋コンクリートの弱点である酸化による腐食は、コンクリートのアルカリ性で防護させていますが、経年とともに雨、炭酸ガス、塩分などの影響によって徐々に中性化が進みます。中性化が鉄筋まで進行すると、やがて発錆などを起こし、重大な故障を引き起こす原因に。

方法

ダイヤモンドコアドリルにより躯体コンクリート表面の測定箇所をサンプリングとして抜き取り、フェノールフタレン液を塗布し、化学反応による変色域を把握します。変色しない範囲が中性化進行の領域であり、その間隔（深さ）をスケールで測定します。

鉄部調査クロスカット試験

目的・概要

塗装の重要な品質性能である密着性・付着性を調査する試験です。テスト方法が簡単で、結果がすぐに得られるため、広く採用されています。

方法

試験面にカッターナイフで素地に達する11本の切り傷を付け、100個の碁盤目を作ります。碁盤目部分にセロテープを強く圧着させ、テープの端を45°の角度で一気に引き剥がし、碁盤目の状態を標準図と比較して評価します。

給排水管設備診断

目視調査

目的・概要

水質検査・内視鏡検査・抜管検査など、現状どんな調査が必要かを判断するため、給排水設備のさまざまな異常や劣化などを観察し、把握します。確認された劣化状況にもとづき、報告書を作成します。

方法

配管系統・位置・材質などの給排水設備の概要を設計図面などで確認します。次に、現地に出向き、目視で受水槽や高架水槽・揚水ポンプ・給水管・弁類などの外観劣化状況や漏水の有無、受水槽や高架水槽架台などの腐食状況や、槽内の劣化・汚濁状況を目視にて調査します。揚水ポンプは、作動状況や異音等の有無をチェックします。

CCDカメラ内視鏡調査

目的・概要

配管内部の腐食状況や錆瘤の発生状況を調査します。

方法

水洗などの一部を外し、管内に内視鏡（ファイバースコープ）を挿入して内部の状態を観察。同時に撮影をして状態を評価します。

抜管調査

目的・概要

配管を切断してサンプル管の採取を行い、実際の劣化状況を確認。最小管肉厚値残存耐用年数を調査します。

方法

採取したサンプル管の閉塞率を測定します。その後、管軸方向に半分に割り、内外面の錆瘤の発生状況を目視・確認します。さらに、サンプル管の錆を落とし、腐食減肉状況・形態を目視します。

X線調査

目的・概要

X線発生装置を使い、内部の閉塞状況を調査します。

方法

Ｘ線発生装置を用いて小径配管の減肉状況、内部の堆積物や錆こぶの有無を調査します。Ｘ線発生装置を使うことで、保温材を取り外さなくても内部の状況を確認することができます。

超音波試験

目的・概要

超音波で管の残存耐用年数を推測します。

方法

配管の表面に超音波の発信器と受信器を兼ねた探触子を当て、超音波が反射して受診されるまでの時間を計り、管の残存肉厚を測定、計算します。

耐震診断

昭和56年（建築基準法改正：1981年）以前に建設されたコンクリート建築物は、以降の建築物と比較して耐震性が劣るものが多いといわれています。地盤や基礎の状態、ピロティの有無、建物の形状、管理状況などにも大きく左右される耐震性の調査は、個人が所有する賃貸マンションの場合、オーナーの一存で診断に着手することができます。それに対し分譲マンションの場合は、構造躯体が共有物となるため、実施は管理組合が主体となります。当社では、所有者への説明や各種手続きなど、調査の準備段階からご相談、ご協力をさせていただきます。

建物法定点検

特殊建築物等定期調査

不特定多数の人が利用する特殊建築物などについて、適切な維持管理を行っていくための定期的な調査です（建築基準法第12条第1項及び第2項に基づく）。特殊建築物は、建物の規模や用途により、1～3年ごとに1･2級建築士･特殊建築物等定期調査資格者などの有資格者が調査を行い、特定行政庁へ報告する義務があります。当社では書類確認と目視確認より構成される調査結果をもとに、特定行政庁へ報告するまでを一連を業務として行います。

建築設備定期検査

不特定多数の人が利用する特殊建築物の建築設備を、常に安全な状態で使用するための定期的な検査です（建築基準法第12条第3項及び第4項に基づく）。特殊建築物は、毎年、1･2級建築士･建築設備定期検査資格者などの有資格者が検査を行い、特定行政庁への報告が義務付けられています。建築設備定期検査は書類確認と目視確認により構成されており、その結果をもとに報告書を作成。特定行政庁へ報告するまでを一連の業務として行います。

報告書

建物調査診断の結果は調査方法に関わらず調査報告書として製本印刷したものとCD－R（電子データ）を成果品としてご提出致します。建物調査診断に特化した第三者機関として客観的な立場で企業様や組合様に『見やすく、わかりやすい』報告書の作成を心がけております。